「生きている限り笑顔で」 泉アキさん、体験語る 金沢で北陸がんプロ講座

北陸がんプロフェッショナル養成プログラムの市民公開講座「みんなで知ろう！今一番 増えているがん～乳がんと前立腺がん～」（北國新聞社主催）は１日、金沢市宝町の金大 医学類十全講堂で開かれた。特別講演したタレント・歌手の泉アキさんは自身の乳がん体 験を振り返り、「くよくよしても人生つまらない。生きている限り笑顔でいてほしい」と 呼び掛けた。

　乳がんの手術と再発を経験した泉さんは、がんになったことで夫の桂菊丸さんや友人が いる幸せに気付いたことを紹介。「泣いて暮らすだけが病気じゃない。勇気を持って、自 分の人生を作っていってほしい」と、前向きな気持ちを持ち続ける大切さを説いた。

　ＮＰＯ法人Ｊ．ＰＯＳＨ（日本乳がんピンクリボン運動）の松田壽美子事務局長は、マ ンモグラフィー検診で早期発見が可能なことを強調。前立腺がんを経験した群馬県伊勢崎 市の澤浦健さんは、「ＰＳＡ検査」と呼ばれる簡単な血液検査でがんを発見したことを紹 介し、「早期発見できれば命を救い、家族の悲しみを取り除くことができる」と語った。

　県立中央病院の吉野裕司乳腺・内分泌外科長は、手術や薬物、放射線を使った乳がんの 治療法を紹介。前立腺がんについて解説した金大附属病院泌尿器科の北川育秀助教は「前 立腺がんは怖くない。主治医と相談して、適切な治療法を選んでほしい」と話した。

重粒子線がん治療施設：１３０億円調達へ、支援委発足 ／佐賀

　県が九州新幹線新鳥栖駅前に、１３年春に設置を計画している重粒子線がん治療施設の第３回事業推進委員会が２６日、鳥栖市内で開かれ、事業計画案を承認した。初期投資の資金を集める開設支援委員会（委員長、松尾新吾・九州経済連合会会長）が同日付で発足し、寄付・出資などで１３０億円を集めることになった。

　計画では施設の設置に必要な初期投資額を１５０億円と見込み、資金調達先として県からの補助金２０億円▽寄付金９０億円▽出資金４０億円－－と想定した。推進委員会委員長の古川康知事は寄付金について「不可能ではないが、よほど頑張らないといけない。厳しい経済情勢だが、命にかかわることに理解を示してくれる企業はあると思う」と話した。

　会合では施設の正式名称を「九州国際重粒子線がん治療センター」（愛称、ＳＡＧＡ　ＨＩＭＡＴ＝サガ　ハイマット）と決めた。古川知事は「外国からの患者も来てもらいたいという思いから『国際』という言葉を入れた」と説明した。

　また施設を運営する医療法人を、来年１月下旬～２月上旬をめどに設立することを決めた。

がん治療・緩和ケアの情報紹介 岡山メディカルカフェ 倉敷で初開催

がん治療・緩和ケアの情報紹介　岡山メディカルカフェ（岡山大大学院医歯薬学総合研究科緩和医療学講座主催）が１１日、倉敷市の商業施設であり、岡山大の医師ら１１人が、がん治療・緩和ケアの最新情報を紹介した。

　同講座が取り組んでいるがん緩和医療普及促進活動「野の花プロジェクト」の一環。初開催の今回は市民ら約５５０人が訪れた。

　同大大学院の松岡順治教授は、がんになった場合、患者、家族は大病院を頼りがちな点を指摘しつつ「医療は建物ではなく人が行うもの。施設や機械で選ぶのではなく、信頼できる医師を見つけることが非常に大切」と訴えた。

　がんの疼痛（とうつう）治療について、同大病院の松永尚准教授は「長期間モルヒネを使っても身体・精神的な依存は起きず、逆に痛みが除去されることによって患者の生活の質（ＱＯＬ）が改善する」と説明した。相談カウンターでは、参加者は真剣な表情で医師らから助言を受けていた。

酒井被告、退院後は千葉の知人宅でひっそり

　覚せい剤取締法違反（所持、使用）の罪で起訴された元女優、酒井法子被告（３８）の初公判が２６日、東京地裁で行われた。検察側は懲役１年６月を求刑し、即日結審した。１１月９日に判決が言い渡される。

　酒井被告が初公判まで、千葉県内の知人宅に身を寄せていることがこの日の公判で明らかになった。９月１７日に保釈され、今月１日早朝に入院していた東京・新宿の大学病院を退院したと報じられてからは、足取りが分からなくなっていた。

　逮捕前に“逃走”した際に宿泊先などを手配した東京・中野の建築解体会社「社長」（７２）もこの日、報道陣の取材に対して「どこにいるかは言えないが、１人で住んでいるとストレスになるから（知人と住んでいる）」などと、酒井被告が関係者と同居していることを示唆した。

　退院後、東京・南青山の自宅マンションや継母（６２）が所有する世田谷区内のマンションに戻るとみられたが、報道陣にマークされており、人目を避ける目的もあって千葉県の知人宅を“入居先”にしたとみられる。

　また、保釈後に入院していた病院には、がん治療のため継母も入院していたが、初公判で酒井被告は継母とは「（保釈後）会っていません」と明言。長男（１０）は港区内の小学校に通学しているため、酒井被告は「私と一緒に住む方が大変。安心できる家族に預かっていただいている」と証言した。

　「社長」は、被告と長男の接触について「退院してから１０回は会った。自分の子供だし会った時は感激したようだった」と明かした。また、被告が法廷で介護の仕事をすると述べたことには「しないよ」と否定し、芸能界復帰は「あり得ない」と断言していた。

学会が「がん難民」の解消で提言 専門医養成や予算増を

　適切な医療を求めて病院を転々としたり、行き場をなくしたりした「がん難民」の解消のため、日本癌治療学会（会長・杉山徹岩手医大教授）は２２日、横浜市で始まった学会で、専門医養成や対策予算の増額などを国に求める提言を公表した。

　提言では、抗がん剤による治療や放射線治療、痛みを和らげる緩和医療の専門医が著しく不足し、がんの外科医の希望者も非常に少ないと強調。「がん医療への深刻な影響が懸念される。人材養成は、国民が安全で質の高いがん医療を受けるための緊急課題」と指摘。

　日本のがん対策予算総額は年間約５２５億円だが、米国はその約１０倍で、米国では１９９０年代後半から、がんの死者が減少しているとして、日本の予算増額を求めた。

　また、がん患者の情報を集約する「がん登録」は治療法の確立に欠かせないが、経費や担当者不足が原因で地域差が大きく、全国的なデータベースとして機能していないと指摘。国民の理解を得て、がん登録を法制化すべきだとしている。

　提言は、全国どこでも同水準のがん治療を受けられることを目指すがん対策基本法の施行３年目を機に、改善案としてまとめた。