内閣府が31日発表した「がん対策に関する世論調査」によると、がんの早期発見や治療のためにがん検診を「重要と思う」と答えた人が97.4％に達した。一方、過去１、２年以内に実際にがん検診を受けた人は、検診の種類によって異なるものの、約１～４割にとどまり、2007年９月の前回調査とほぼ同じ水準となった。
がん検診の必要性は認めながらも、受診率の向上にはつながっていない実態を浮き彫りにした。厚生労働省は「意識改革も含め（対策を）検討しないといけない」と、受診率向上への取り組みを強化する方針だ。
がん検診を種類別でみると「（過去）１、２年以内に受診」との回答が多いのは「肺がん」検診の42.4％で、前回から3.2ポイント増えた。「大腸がん」も34.6％（前回比2.2ポイント増）、「胃がん」も38.1％（同0.6ポイント増）とそれぞれ微増した。
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